◇「日本デー」６０万人が来場＝独デュッセルドルフ

　５月２５日に独デュッセルドルフで欧州最大級の日本文化紹介イベント「日本デー」が開催された。今年で１８回目となるこのイベントでは、日本舞踊、カラオケ大会、コスプレファッションコンテストなどが催され、日本の文化に関心を持つ若者や家族連れなど約６０万人が訪れた。自治体関係では、クレアロンドン事務所のほか、千葉県や福島県がブースを出展して地域の魅力をＰＲした。（ロンドン事務所）

写真：来場者でにぎわうライン河岸の会場


写真：ブースを訪れる来場者

◇「日本村」でラグビーワールドカップ開催自治体などＰＲ＝仏オルレアン市

　仏オルレアン市では、宇都宮市との姉妹都市提携３０周年を記念し、３月から３カ月にわたる日本関連のイベントが開催され、イベント最終日となる６月１５日には、フィナーレとして市の中心にあるマルトロワ広場で「日本村(Ｖｉｌｌａｇｅ　Ｊａｐｏｎａｉｓ)」が催された。

　クレアブースでは、ラグビーワールドカップの開催地をはじめ、日本の各自治体のＰＲを行った。ブースにはひっきりなしに来場者が訪れ、ラグビーワールドカップの開催状況や日本の田舎など地域の特色・見どころを聞くなど、多くの市民が日本に強い関心を持っていることがうかがえた。詳しくはこちら。（パリ事務所）

◇日本の自治体が熱心に観光ＰＲ！＝２０１９ハナツアー旅行博覧会

６月７日から９日にかけて、韓国最大手の旅行会社ハナツアー主催の「２０１９ハナツアー旅行博覧会」が、韓国京畿道高陽市ＫＩＮＴＥＸで開催された。今年で１３回目を迎えた同博覧会では、世界各国から約９００のブースが出展され、多くの来場者でにぎわった。鳥取県や長崎県など自治体ブースでは、自治体にまつわるクイズやＳＮＳフォローキャンペーンなど工夫をこらした観光ＰＲを実施しており、多くの来場者の目を引いていた。（ソウル事務所）

◇青森、石川のスキーの魅力をＰＲ！＝「Ｓｎｏｗ Ｔｒａｖｅｌ Ｅｘｐｏ」

５月１９日、世界中のスキーリゾート、スキー用品店や旅行会社の関係者らが集いＰＲを行う「Ｓｎｏｗ Ｔｒａｖｅｌ Ｅｘｐｏ ２０１９」がメルボルンで開催され、クレアシドニー事務所は、青森県と同県黒石市のスキー場やその周辺宿泊施設のＰＲ活動を支援した。個人旅行先を探す多くの来場者が、良質な雪を有するスキー場の情報を求めてブースを訪れた。５月２６日には、このイベントがシドニーでも開催され、クレアシドニー事務所は、青森県、同県黒石市、石川県のＰＲ活動を支援した。いずれの会場も大盛況で、有意義なＰＲの場となった。（シドニー事務所）

◇２５地方自治体がＰＲ！過去最多＝ＢＩＴＥ２０１９

６月１８日から２０日まで、「北京国際旅游博覧会（ＢＩＴＥ）２０１９」が北京市内で開催された。中国でも最大規模を誇る同博覧会は、開催期間中に旅行業界関係者約４万人、一般来場者約１０万人を集め、大いににぎわった。クレア北京事務所も過去最多となる２５の地方自治体と共同でブースを出展した。各自治体ブースでは、用意したパンフレットやノベルティが早々に無くなるほか、来場者から観光地の見どころや交通手段について熱心な質問を受けるなど、あらためて訪日旅行に高い関心が示された。（北京事務所）

※共同出展自治体：宮城県、秋田県、福島県、茨城県、群馬県、神奈川県、チーム昇龍道（富山県・石川県・福井県・長野県・岐阜県・静岡県・愛知県）、徳島県、福岡県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、札幌市、横浜市、大阪市、神戸市、熊本市

◇茨城県内企業の海外展開支援＝ジャパニーズグルメフェア

クレアニューヨーク事務所はこのほど、茨城県からの依頼を受け、米国での茨城県内企業の活動支援を行った。具体的には、茨城県内企業が６月８日から９日までの間、ロサンゼルスにある日系スーパーミツワマーケットプレイスで開催されたジャパニーズグルメフェアに参加し、併せて現地スーパーの視察を実施した。同フェアで、クレアニューヨーク事務所は茨城県内企業のブース運営の補助のほか、視察先の案内を行った。特に、試食販売を行ったところ、日系人に限らず、多くの人が試食に足を止め、商品に対する反応も良く、完売する商品もあった。フェア後の店との商談では、定番化が決定した商品もあり、茨城県内企業の海外展開につながった。（ニューヨーク事務所）

◇「海外経済セミナー」を東京で開催！

５月２０日、２１日の２日間、地方自治体の海外進出を支援するため、現地で観光誘客や地域特産品の販売促進に取り組むトップランナーの方々を講師として招き、東京で海外経済セミナーを開催した。２日間で合計９０の自治体、団体等から延べ１１３名が参加した。また、２日目の講演終了後は、講師の方々も交えた意見交換会を開き、参加者と講師、参加者同士の新たな関係の構築につながる非常に有意義なセミナーとなった。（シンガポール事務所）